プロフィール
田中 勝也Katsuya Tanaka
滋賀大学 経済学部 教授(データサイエンス学部・大学院を兼担)。Ph.D.(農業資源経済学、オレゴン州立大学)。
専門は環境経済学。表明選好法(選択実験、要因サーベイ実験、ベスト・ワースト・スケーリングなど)と空間データ分析を用いて、気候・災害リスクに対する人々の判断と行動を実証的に研究しています。もともとは農業と環境の経済分析から出発し、2014年の広島の土砂災害、2018年の西日本豪雨などを経て、関心は災害リスクと人々の意思決定に移ってきました。「情報は届いているのに行動につながらない」のはなぜか、どうすれば誰もが備えられるのかが、いまの中心的な問いです。
現職・兼務
- 滋賀大学 経済学部 教授
- 防災科学技術研究所 客員研究員
- 静岡大学 防災総合センター 客員教授
- 米国ポートランド州立大学 グローバルシニアフェロー
- 韓国梨花女子大学 グローバルフェロー
学歴
- 1998年9月〜2004年3月 オレゴン州立大学大学院 農業・資源経済学部 博士課程(Ph.D.)
- 1995年4月〜1997年3月 亜細亜大学大学院 経済学研究科 修士課程(修士(経済学))
- 1992年4月〜1992年8月 米国 西ワシントン大学(Western Washington University)交換留学
- 1991年4月〜1995年3月 亜細亜大学 国際関係学部 国際関係学科
職歴
本務
- 2019年4月〜 滋賀大学 経済学部 教授
- 2016年7月〜2019年3月 滋賀大学 環境総合研究センター 教授
- 2008年2月〜2016年6月 滋賀大学 環境総合研究センター 准教授
- 2004年11月〜2008年1月 広島大学大学院 国際協力研究科 助手(2007年4月より助教)
- 2004年1月〜2004年10月 広島大学大学院 国際協力研究科 COE研究員
- 1997年5月〜1998年9月 日本ヒューレット・パッカード株式会社
客員・兼務
- 2020年4月〜2023年3月 農林水産省 農林水産政策研究所 客員研究員
- 2014年12月〜2016年3月 内閣府 経済社会総合研究所 客員研究員
- 2014年 ミシガン州立大学 VISTASプログラム 客員研究員/米国立数理生物学統合研究所(NIMBioS)客員研究員
- 2011年4月〜2014年3月 総合地球環境学研究所 共同研究員
- 2009年4月〜2014年3月 早稲田大学大学院 アジア太平洋研究科 客員研究員
- 2005年8月〜2010年5月 テキサス大学オースティン校 LBJ公共政策大学院 客員研究員
学内
- 2025年7月〜2026年3月 滋賀大学 環境総合研究センター センター長(2019年4月〜2025年6月 副センター長)
- 2022年4月〜2024年3月 滋賀大学 DS・AIイノベーション研究推進センター 副センター長
研究テーマ
- 災害リスクコミュニケーションと避難行動 洪水・大雨の警報や地震ハザード情報を、住民がどう受け止め、どう行動に結びつけるか。気象庁・防災科学技術研究所の研究者と共同で住民調査を行っています。
- 気候変動適応と都市レジリエンス 暑熱対策や水害対策について、限られた予算のなかで市民が何を優先するか。横浜市・ポートランド市などを対象に調査しています。
- グリーンインフラと環境政策 雨庭や街路樹などのグリーンインフラに対する市民・企業の選好と、その社会的価値の評価。
- 持続可能な交通・都市空間 交通静穏化や歩道空間の改善に対する住民の選好。ポートランド市・横浜市での調査。
- 方法論 要因サーベイ実験の設計・推定のためのRパッケージ FactorialSurvey を開発・公開しています。
社会活動(委員等)
- 滋賀県 環境審議会 委員
- 滋賀県 環境こだわり農業審議会 委員長
- 滋賀県 CO2ネットゼロ社会づくり審議会 委員
- 滋賀県 公共事業評価監視委員会 委員
- 彦根市 都市計画審議会 委員
- マザーレイクゴールズ(MLGs)学術フォーラム 学術委員(ゴール8「気候変動や自然災害に強い暮らしに」評価担当)
- 一般社団法人 アジア環境資源経済学会(AAERE, Inc.)監事
- JICA研修講師(環境政策の費用便益分析・経済評価)
受賞
- 2025年1月 研究奨励賞(グリーンインフラネットワークジャパン)
- 2008年2月 Best Paper Award(4th International Conference of Global Academy of Business and Economic Research)
- 1999年9月 Oregon Laurels Graduate Award(オレゴン州立大学)
所属学会
日本災害情報学会、日本自然災害学会、土木学会、日本都市計画学会、環境経済・政策学会、Asian Association of Environmental and Resource Economics(AAERE)